Home令和7年11月13日（木）に，东千田キャンパス慎思栋 SENDA LABにおいて，法学部主催のホームカミングデー企画「モーリー先生と考える広岛と平和」を开催しました。
まずは，広岛大学特别招聘教授 モーリー?ロバートソン氏により「モーリー流これからの広岛，平和へのカギ」と题した基调讲演を行っていただきました。
モーリー?ロバートソン 広島大学特別招聘教授
ここでは第二次大戦后から现在に至る世界情势を，核兵器の存在を轴に説明されました。
米ソの超大国の核兵器保有を背景とした抑止力により大规模な戦争のない时代が続きましたが，ベトナム戦争ではアメリカが撤退，また，アフガン侵攻の失败が原因となりソ连が崩壊するなど，超大国の军事力による抑止が弱まりました。
その中で，重要な资源の需要?供给の関係性から世界的な経済の相互依存が进み各国间の利害関係が复雑になり，超大国や国连といった国际的な抑止力が働きにくくなり，核兵器保有?使用へのハードルが低くなっている危険性が述べられました。
吉中 信人法学部长
若木 宪子キャスター（罢厂厂テレビ新広岛）
これを受け，若木 宪子キャスター（テレビ新広岛报道部）の司会のもと，広岛大学法学部の永山 博之教授（国际政治学），汤川 勇人准教授（外交论）がそれぞれの専门分野から深堀りしたディスカッションを行いました。
さらに，法学部生，法学?政治学プログラムの大学院生を中心とした聴讲者からは，高市首相とトランプ大统领の会谈内容，中国の台湾に対する姿势，日本の若者のポピュリズム倾向等について质问が出されましたが，いろいろなエピソードを交えつつわかりやすく説明がなされました。
ディスカッションの様子
ディスカッションの様子
最后に，これからの広岛発の平和への诉えは，草の根，市井の人に向けていくべきであり，特に超大国の核保有による抑止の成功体験を知らない若者と戦争や被爆の惨状の理解を共有することで，中长期的な変革は可能でないかとの希望で缠められました。
最近の不穏な世界情势や，主に米?中间での难しい関係性の中で日本のとるべき方向性等についてもっと议论を进めたいと感じるほど盛况のうちに闭会となり，戦后80年となる节目の年であり，広岛市内に活动の拠点を移転してきた法学部等の学生にとっては非常に有意义な机会となりました。
