【研究成果】能登半島地震の発生源となった沿岸海底活断層世界最長級の地震隆起を引き起こしたことを解明

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【研究成果】能登半島地震の発生源となった沿岸海底活断層世界最長級の地震隆起を引き起こしたことを解明

【研究成果】能登半島地震の発生源となった沿岸海底活断層世界最長級の地震隆起を引き起こしたことを解明

本研究成果のポイント

2024年1月1日発生の能登半岛地震による海岸隆起（※1）の分析
地震で海岸の地面が持ち上がる现象を解析し、世界最长级であることを示しました。
能登半岛冲の海底活断层（※2）の连続分布の确认
海底にある活断层が连続的に分布することを明らかにし、隆起量の差异は海底活断层と海岸线の距离が主な要因であることを示しました。
海底活断层の长期活动履歴解明と防灾への応用
活动周期や変位速度など长期的な活动履歴を明らかにするとともに、他沿岸域での活断层调査?地図化により、防灾计画への応用を目指します。

概要

2024年1月1日に発生した能登半岛地震（マグニチュード7.5）により、能登半岛北部では顕着な地盘の隆起が観察されました。本研究は、この隆起が能登半岛北岸に沿って并走する海底活断层の活动によって生じたことを、隆起海岸の地図化、隆起量の计测、および海底地形の分析を通じて明らかにしたものです。従来の津波?地震ハザード评価では十分に考虑されてこなかった沿岸域の海底活断层について、変动地形学的手法により具体的に示した点で、新たな视座を提供するものです。
　また、本研究は広岛大学から论文掲载料の助成を受けております。

著者：Hideaki Goto、 Tomoru Yamanaka、 Tomohiro Makita、 Yoshiya Iwasa、 Takuro Ogura、 Kyoko Kagohara、 Yasuhiro Kumahara、 Yasuhiro Suzuki、 Nobuhisa Matta、 Tatsuto Aoki、 Wataru Mori、 Kenta Haranishi、 Takashi Nakata
タイトル：Coast uplifted by nearby shore-parallel active submarine faults during the 2024 Mw 7.5 Noto Peninsula earthquake
掲載雑誌：Geomorphology、493巻、 110069
DOI: https://doi.org/10.1016/j.geomorph.2025.110069
掲載日：15 January 2026（オンライン掲載日：30 October 2025）

背景

日本の沿岸部は、これまで繰り返し地震や津波の被害を受けてきました。强い揺れや津波に加え、地震に伴う海岸の隆起や沉降などの地形変化は、渔港?道路?护岸といった沿岸インフラや地域の生业に长期的な影响を及ぼします。そのため、こうした変化の発生メカニズムを解明することが重要です。
2024年1月1日に発生した能登半岛地震（マグニチュード7.5）は、约120年间の観测史上、沿岸域で発生した最も大きな直下型地震でした。强い震动に加えて津波の発生や海岸环境の急激な変化など、多岐にわたる被害が报告されています。本地震は、沿岸活断层がもたらす地形変化や被害の多様性、そして半岛地域が有する特有の灾害脆弱性を示す代表的な事例といえます。
日本列岛は长い海岸线をもち、沿岸域に人口や社会基盘が集中しています。能登半岛と同様の环境をもつ地域は全国に多数存在します。したがって、今回の地震から得られた地形学的?测地学的?地理学的な新知见は、今后の沿岸域における灾害想定や防灾?减灾政策の検讨に直接的に役立つことが期待されます。

研究成果の内容

〈研究方法〉
広島大学大学院人间社会科学研究科の後藤秀昭教授を中心に、博士課程前期の牧田智大氏、千葉県立中央博物館の山中蛍研究員、福岡教育大学教育学部の岩佐佳哉講師、兵庫教育大学大学院学校教育研究科の小倉拓郎准教授、山口大学教育学部社会科教育講座の楮原京子准教授、岡山大学学術研究院教育学域（社会科教育）の松多信尚教授、金沢大学人間社会研究域地域創造学系の青木賢人准教授らで構成される研究チームは、2024年1月1日の能登半島地震の発生直後から、空中写真を用いて隆起海岸の詳細な地図化を行いました。あわせて、現地での観察や記録、隆起量の精密な計測を実施しました。さらに、海底地形データや地層探査記録を解析し、沿岸近傍に分布する海底活断層の位置と形状を明らかにしました。

〈主な成果〉
地震に伴い、能登半岛の北岸では明瞭な地盘の隆起が确认されました。一方で、七尾湾や富山湾では隆起は认められませんでした。隆起によって新たに陆化した面积は约4.4平方キロメートル、隆起域の延长は约100キロメートルに及びます。陆化面积は、1804年に日本海で発生した象潟（きさかた）地震（図1）と同程度ですが、その延长は世界最长级であることが明らかになりました。
海岸线に沿って510地点で隆起量を计测した结果、隆起量は0.1?5.2メートルで场所により异なりました（図2）。大きな隆起は北西端の猿山岬付近および北岸の鞍崎周辺で観测され、両侧に向かって隆起量が减少する「山形」の分布を示しました。
さらに、海底地形データおよび地层探査データの解析から、隆起をもたらした活断层が海岸线にほぼ平行して连続的に延びていることが明らかとなりました（図2）。隆起量が特に大きかった场所は、断层线に近接する陆域に集中しており（図2，3）、南に倾斜した逆断层の活动によって隆起量分布が説明できることが确认されました。これらの特徴から、今回の地震は能登半岛で过去数十万年间に繰り返し発生してきた地震の再来であることが示唆されます。

〈成果の优位性?社会／暮らしへの影响〉
2024年1月1日の能登半岛地震は、沿岸域で発生した観测史上最大规模の内陆地震です。本研究では、海岸线のすぐ冲に位置する海底活断层の活动によって生じた海岸地形の変化を精密に捉えました。これは、地震?津波ハザード研究に新たな视点をもたらす重要な成果といえます。
従来、海岸线に极めて近い海底活断层は调査が难しく、十分に注目されていませんでした。本研究では、海底地形データの解析と陆上での地形调査を组み合わせることで、これらの断层の动きを初めて明瞭に捉えることに成功しました。この点で、手法的にも大きな优位性を有しています。
さらに、本研究成果は、地形変化による被害の拡大を抑えるための早期警戒体制の整备や、地域防灾计画の见直しに直接贡献するものです。海岸部の隆起?沉降は、沿岸住民の津波避难行动、道路?防波堤?港湾施设などのインフラ设计、さらには耐震?耐津波性能评価に直结します。今后、沿岸自治体や関係机関が「海岸线近傍での断层活动の可能性」を防灾计画に反映させる必要性を示す重要なメッセージとなります。

今后の展开

今后の研究では、本论文で示された海底活断层が2024年の地震时に実际に活动したことを示す直接的な証拠を、海底面のずれや変形の観测によって検証する必要があります。また、この活断层の活动周期や変位速度など、长期的な活动履歴を明らかにすることも重要な课题です。
さらに、他の沿岸域においても、海岸线近傍に存在する海底活断层の有无を调査し、地図化を进めることが求められます。従来の海底活断层调査は、主に海底下の地层构造に基づいて実施されてきましたが、陆上の活断层研究と同様に、海底地形の详细な判読を组み合わせることで、これまで知られていなかった活断层の発见や、歴史地震の震源特定につながる可能性があります。